Sengoku Pageboy's Reiwa Chronicles

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0010…「風雲永田城、菅新総理が一年間職務を遂行する決定的な理由」 　安倍首相が辞任を表明したとたん、総裁選への意欲をもつ候補がゾロゾロと出始めてはいるが、時期的には平時ではなく緊急時であることから、両院議員と部分的な党員代表でのフルスペックではない総裁選になりそうだ。総選挙後や改選時期でのことなら物理的に余裕があるので、本来の党員の意向をすべてくみ入れるやり方が普通ではある。しかし、緊急性とコロナ渦と経済再生への期待を背負わねばならなかでの総裁選には、平時ではない対処の仕方は世論も後押しをするに違いない。総裁選では人の器量や普段の人徳が問われることになるが、権力闘争では無視できない派閥の力関係が加わり、レースの行方はより難解となってくる。だからYouTubeやSNSでは予想が外れるのが怖くて発信できない輩が多くなっている。もちろん、私論の見解で決めつけることはいくらでも可能だが、必ず予測が的中する術を持っていれば、覚悟を持って論じることができる。これはAIには絶対できないことだ。そういうAIに対する自信がなければ公言はできない。ここでは、新歴史の研究を進めている身から、大胆に次期総理を論じてみたい。 　総選挙がいつになるかは分からないが、その時点でまた総理の立ち位置が変わってくるので、軽はずみには言えないが、おそらく、次期総理に選ばれるのは現菅官房長官だろう。平成の元号を当時発表したのは小渕官房長官だった。その後彼は総理になった。令和の元号を発表したのは菅官房長官だ。歴史は繰り返される。官房長官が総理への最短距離と言われる所以だ。安倍晋三氏は生まれたときから七光りの環境で総理の職に就いたが、菅氏は彼とは真逆の道のりでたたき上げの総理と謳われる可能性は高い。農家の長男・高校卒業後勘当されて集団就職で上京、数年間民間会社に勤務後大学で学ぶ。この道程は私と同じなのでより菅氏には親近感が湧いてくる。地方議員十数年務める。それから50代を前に国会議員になった。要するに苦労人でたたき上げの人生だから、意志と信念は相当固いものがあるとみる。安倍総理の後継には岸田氏が有力候補だったが、コロナ渦での対応に世論の批判があった。世論の高まりで10万円の一律支給に...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0009…「2015年、戦国時代からの提言」 美智子夫人から家内に電話があった。みどり君が今年の五輪開催地リオディジャネイロに舛添知事らと下見にいくことになったらしいのだ。スタジアムの建設の進み具合が危うくなったとの情報もある。新国立だって例外ではない。あと四年あると言う見方と、あと四年しかないという待ったなしの状況もあるからだろう。 　2015年が過ぎ新しい年を迎えた。私と安藤は延び延びになった1581年の安土城にようやくたどり着いた。船橋君もさぞかし怒っていることだろう。信長公は本能寺の変の経緯を船橋君から聞かされ、裏で画策していた秀吉と光秀はもう戦国の世にはいないそうである。これで現代への波紋が気になるところだ。いまのところその気配はない。その確認のため私と安藤は現代の状況把握のため遅れたという事だ。船橋君には昨年も家内へのお気遣いでなにかとお世話になった。銀座のマネキン嬢たちも安土城に行きたいとの希望もあり連れて行く羽目になる。さぞかし賑やかな新年の宴になるだろう。昨日はまた長い夢を見てしまった。 ＜安土城天守閣大広間にて＞ 「おっ、こちらはどなた方の面々であるか」 「信長公、長い間ご無礼をいたしておりました。中山と安藤でござる。21世紀からはせ参じました。船橋殿はお元気で・・・」 「であるか・・・。船橋殿は城下で飲み歩いておるわ。おぬしらがなかなか来ぬのでな。いや、そりゃ元気でおるぞ」 「ハッピー　ニューイヤー、ノブナガ　ドノ。オバマデ　ゴザル」 「お、黒い白人じゃな。TPPで未来の日本を乗っ取るというのは、ほんとうなのか？もうしてみよ・・・」 「ソンナ　セッショウナ。ナイショ、ナイショ、ナイショノ　ハナシハ、アノネノネ、デゴザル・・・。９１１　モ　フセイン　モ　ビン・ラディン　モ　アメリカノ　ウソデゴザルヨ。カンニン、カンニン。イスラムコク　モ　ウラデ　アヤツッテ　イルンデヨ・・・」 「須脳電、なんとか言ったらどうなんでぇ。今光東にはつつぬけだぁ。てめぇが、バラす前にばらされちゃぁ、商売あがったりじゃぁねぇのかい？」 「バグダディ　ハ　ハマスノ　シュッシン。ダカラ、ペンタゴンハ　ミエミエナワケヨ」 「安倍氏が韓国...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0008… 「それでもバイデン（ハリス）が勝つ決定的理由」 2019 年の終わり頃から中国の武漢地域から端を発した新型コロナウイルスの拡散は 2020 年が明けて未だに止まる気配がない。全世界では今年の 9 月に至っては感染者数 3000 万人、死者 100 万人も軽く通過するに違いない。 2020 年 8 月 28 日、日本の首相である安倍晋三氏が病気を理由に二度目の突然の辞任を発表した。これまでの彼の政策については疑問符のつくものが多かったが、以前の民主党の決められない政治形態に比べれば、是非はともかく、わかりやすく一定の評価はあってもいいだろうと考える。しかし、官邸の私物化と忖度の悪用の数々は自ら彼の首を絞める事となった。森友・加計学園問題でも逃げの一手に徹してしまったのは残念だ。アベノミクスの三本の矢は完全に折れてしまった。安倍氏は就任当初から憲法改正で九条の自衛隊明記にこだわった。裁判所が自衛隊は違憲であるという事に対しての反発心が大きかったのは察して余りある。しかし日本国憲法自体を論ずるのには相当な覚悟があってしかるべきだったが、彼にはそういう盤石な命がけの理念はあまり感じなかった。敗戦国である戦後日本の立場をもっと思念すべきであったと思う。この先彼の後を継ぐリーダーはどういう道筋で日本という国を導いていくのだろうか。個人的にははっきり言って、誰が日本の首相になろうが、米国大統領選がどうなろうが、そんなことはどうでもいいことだ。要するに、世界の各国リーダーが時代を良い方向に導いてくれればいいだけの話なのだ。ロシアのプーチン氏と中国の習近平氏は米国のリーダーとはトライアングルの相関的構図を成している。とりわけ、 2020 年 11 月の大統領選の結果如何では、日本にとっては良か悪いか運命は変わってくる。日本の自民党と米国の共和党とは相性は悪くない。民主党はかなり手強いので日本としては決めてかかることが肝要だ。今後の日本のリーダーは我が道をゆく構えを示さないと世界から取り残されるに違いない。現日本国憲法を強力な不戦の武器にする手立てはいくらでもある。イージス・アショアがだめになったから、敵基地攻撃能力を有するとは言ってはいるが、...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0007… 「広告代理店不要不急の時代」 　「米国広告業界事情。報酬制度見直しの動き広まる」 米国のコカ・コーラ社は年間の広告予算 30 億ドル (3000 億円 ) の大広告主だが、広告会社への報酬の制度見直しで、ある年の春には全米広告業界に衝撃が走りました。当時は世界同時不況で、世界の広告業界は史上まれにみる背水の陣に立たされていた。リーマンショックの後、米国では七万人ほどの広告マンが解雇。広告業界の不振は今に始まったわけではなく、好景気のころからその行く末が懸念されていた。その理由のひとつに、 100 年も続いてきた業界のビジネスモデルが、インターネットをはじめとする激動化するメディアの流れに取り残されつつあるということ。ふたつ目の理由は、広告費が広告の効率と効果に見合っているか、広告主の精査が厳しくなって来たこと。広告費の投資収益率や成果責任をより厳しく求める広告主の存在性が顕著になり、報酬制度見直しの動きが大きくなっている。全米広告主協会によると、広告会社の 65 ％は、「フィー制度」 ( 広告主の仕事に携わり、またはサポートする広告会社の社員の給料の合計を時間で割り、それに作業に必要な時間を掛けたもの）を採っているといわれている。振り返ってみると、フィー制度の前まで米国の広告業界はマスコミ 4 媒体 ( テレビ、ラジオ、新聞、雑誌 ) に使われる広告費の 15 ％の高額なコミッションを受け取っていたのだが、 80 年代半ばに高額なコミッション制度に不満をもつ広告主が激増し、彼らは広告会社に作業料と報酬が妥当な割合で計算できるフィー制度の導入を要求していた。その後 90 年代に定着。そして近年、安定していたかにみえたフィー制度にも暗雲が。フィーが仕事の効率や質とは何の関係もないという新たな問題が発生した。米国でのコカ・コーラはこれまでのフィール制度を廃止して、バリューベースの報酬制度に移行することを全米広告主協会 (ANA) の経営管理会議で発表された。バリューベースは、広告会社が広告主のビジネス貢献度、キャンペーン・発案・意匠・作品は良かったか、マーケティング戦略は正しかったか、ブランドや社の知名度、売り上げ実績は上がったか...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0006… 「トップリーダーの責任と身の施し方」 日本国内において毎年 8 月 15 日は太平洋戦争の終戦（敗戦）記念日だが、侵略された東南アジア諸国にとっては戦勝記念日となる。終戦記念日での式典では安倍首相が、東南アジア諸国に対しての加害者のお詫びと反省の弁がないと内外から批判されている。彼の祖父が大政翼賛会軍事政権での中枢的存在だったというのが一番大きな要因だろうが、戦争というのは負けた側が莫大な損害賠償を戦勝国に行うのは有史以来当たり前の事で、敗軍の将多くを語らずというのは個人的には理解できる。トップリーダーという意識をもつのなら、負けた以上いくら恥をかかされても腹をくくっていく器量も必要だ。ドイツが第一次世界大戦後、天文学的な損害賠償を戦勝国側に支払うというベルサイユ条約というものがあったが、ヒトラーは払わないという強硬な手段を使った。しかし結局今世紀にドイツは 100 年をかけて現メルケル首相の在任中に完済した。国体が変わってもあくまで律儀なドイツ国民の一途さに畏敬の念を抱いた覚えがある。第二次大戦での賠償額はそれ以上に厳しいものにはなっているだろうが、それはメルケル氏以降の取り組み方にある。十数回天皇と会見したマッカーサーは日本の国体を変えずに天皇を象徴的存在とし、戦争責任を追求しなかった。そのことが今日の日本の混迷を招いている一因ともなっている。ドイツのように戦後日本は、昭和天皇の退位や何らかなの形で国体は変えるべきだったと思う。皇室の安泰も考慮された性格を帯び、また性急すぎた日本国憲法は世界平和の模範とも思えるが、法案作成の過程においてはもっと主権在民の総意というスタンスがあってもよかった。 GHQ の思惑やリベンジを狙う戦前の体制関係者の残党の暗躍もあったのは否定できない。日本が専守防衛のためなら正当防衛はどんな方法であれ当然行使しても、世界は異を唱えることはない。だから憲法を改正する必要は全くないのである。安倍晋三首相が在任中に歴史に名を残すことを意識しすぎて、憲法九条に自衛隊を明記しようとする姑息な手段は必ず未来の日本人に傷をつけるはずだ。安倍政権は歴史に名を残したいのなら、桜の会や国有利払い下げ問題や加計学...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0005… 「未だに続く人類の大航海時代」 二十一世紀になりその九月には世界同時多発テロ、いわゆる９１１が発生した。警備が厳重の米国で四カ所同時に飛行機でのテロ事件というのは、余りにも出来過ぎたシナリオであり、中東諸国のテロリストが計画していたというのは無理筋な話しでもある。旧ＷＴＳタワーの崩壊は、航空機衝突での損傷が原因ではなく、下からの爆破によるものだとの説もあるが、個人的にもそう思っている。立花隆氏も文藝春秋誌で語っていた。ペンタゴンに追突したのは航空機とされるが、残骸ではその形跡もない。とても原因を特定出来る事件ではなかったはずだ。それなのに、当時ブッシュ氏はイスラム諸国の仕業と決めつけ、演説では十字軍の戦いだという話しをしていたことを覚えている。元ＣＩＡの要員だったオサマ・ビン・ラディン氏がアフガニスタンに潜伏しテロの容疑者にされ、ブッシュ氏はアフガニスタンを徹底的に叩いた。その後、ドル決済を拒み続けていたイラクのフセイン氏を、偽りの大量破壊兵器のプロパガンダを掲げ、イラク全土を崩壊させた。何の罪かわからないが処刑されてしまった。オバマ政権一期目にオサマ・ビン・ラディン氏の殺害報道があったが、パキスタンの郊外で目立つ建物にかくまっていたという。襲撃した建物は全て撤去され、亡骸は水葬で処理されたとされたが、その証拠の写真は報道されていない。本物のビン・ラディン氏は 2001 年にとうに他界していたという情報もあるし、米国の何処かに生きている噂もある。その残党勢力がＩＳＩＳになったのかはよくわからない。つまるところ、中東イスラム諸国をテロ支援国家とみなし、また、色々な理由をつけて大義を捏造して軍産複合体の維持をはかり、米国に有利な政治・経済状況を形成することに成功したわけである。第一次大戦でイギリスとフランスが、中東を分割委任統治して、今日の政情不安を作りだしたことは明白である。要するに、いまだに十七世紀からの大航海時代は終わってはおらず、第二次大戦時で形成された国際連合の弊害も目立ってきていて、常任理事国に拒否権を与え、核兵器の所有も認めるという軍事的なアンバランスが、イランや北朝鮮の核問題を派生させていることを、私達は...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0004… 「昭和天皇の遅すぎた御聖断」 　毎年 8 月 15 日は誰もが自問自答する日だ。戦勝国も敗戦国も。あの無益な戦争はなんだったんろうかと思う。国家間で争うのは避けたいと思う人がほとんどだとは思うが、人が組織の中で動くとなると、意志決定の念が一人歩きをし、間違った方向へむかうという教訓は人類の歴史に数え切れないぐらい遺されている。昭和天皇の手記がマッカーサーの部下であるホイットニーの文書により、機密解除になり公開されたが、裕仁氏自身が日本国民に対し、こんなにも偏った見方をされていたとは想いもよらなかった。 1945 年東京大空襲で焼け野原になった光景を、裕仁氏は見に行かれてはいる。しかし、相手国への一撃による有利な終戦交渉を目論むあまり、トルーマン大統領の降伏の打診や、近衛首相からの早期の終戦の忠告にも耳をかさず、広島に第二総軍司令部を構え、一億総玉砕戦法に打ってでてしまった。多くの若者が学徒出陣や特別攻撃隊や人間魚雷などで海に散っていった。私の祖父は上司の将校の命令で２２６事件での反乱軍に参加。昭和天皇の裏切り？により逆賊になり、生涯、裕仁天皇と朝日新聞を憎んでいた。両者とも戦争の謝罪を未だにしていない。玉音放送では昭和天皇の遺憾の意はあるが加害者としての謝罪はない。勝つ見込みもなく、敵国への一撃も不可能な状況を迎え、ナポレオンに心酔していた昭和天皇には、多くの国民の犠牲をどう見ていたか、ホイットニー文書ではその考えが、よく現れている。瀬島龍三氏をはじめとする大本営は、天皇の絞首刑を強く望むソ連に対し、 60 万のシベリア抑留を差し出すことで、皇室の維持の働きかけのツールとしたという噂は、本当なのかは私は知らない。地方都市がほとんど空襲の目にあい、しなくてもいい沖縄戦や、落とされなくても済んだ広島・長崎への、原子爆弾の悲惨を招く原因にもなった。最高司令官の責任は余りにも重く、国民より皇室の保証と、国体の擁護にこだわった裕仁氏の胸の内は、いかばかりだったのか。遅すぎた終戦の決断は正しかったのかどうか。玉音放送は完全な国民への上から目線でのものだ。戦後の野原に投げ出された非戦闘員の血みどろの耐えてきた努力の上に今の私たちがあ...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0003… 「日航 123 便と日米間基本 OS 戦争の相違関係」 1985 年の 8 月 12 日の夕方、私は国分寺の知人宅で夕食をとっていた。 突然山梨方面からのけたたましい轟音が三多摩にも響き渡っていたのを今でもよく覚えている。 雷にしては音が大きすぎると周りでは話し合っていた。一晩を過ぎニュースの報道から 16 時間が過ぎたあたりに、テレビでは墜落現場からの 4 名の生存者を救出している映像が流れていた。 520 人もの犠牲者を出しながら、 4 人の生存者がいたことは奇蹟だったと、いたく感動したことを記憶している。しかし、事故の原因や真相はいまだに確定していないようで、因果関係は諸説入り乱れ闇のなかに葬られている。当時首相だった中曽根氏は真実を知っているかどうかはしらないが、「このことは墓場まで持っていく」という意味深な言葉を残しているが、 100 歳を超えてとうとう三途の川を渡ってしまった。川の向こうでは 520 名の出迎えがいるとは知らずに。。。真相は闇に葬られてしまった。 1 ）航空機整備の不調説、 2 ）「シリモチ事故放置説、 3 」圧力隔壁爆発説、 4 ）自衛隊のミサイル被弾説、など、どれをみてもそうとも思えるし個人的には納得はできないが、 4 ）の可能性はあるように思える。以下は勝手な推測だが、個人的にはあり得ないことだとは思わないので推理をしてみたい。 1984 年に日本は純国産の基本 OS 「トロン」を開発し、世界標準採用を目の前にしていた。これに米国は後年スーパー 301 条を発令し、日本に対してトロン計画をやめさせた経緯は歴史書に記されている。当時は MAC やウインドウズがまだ市場に出ていない時代でもある。 1980 年代は日本の半導体戦略は世界を席巻していた。世界的に無料のパソコンの OS 組み込みにでもなれば、米国の産業は突然死を迎えるほどのショックを受けるはずだったが、敗戦国として右肩上がりの急成長だった日本に釘が刺されたという結果になった。日航 123 便には世界最高峰のトロン（ Tron ） OS 開発者十数人（松下の社員）が搭乗していたという。彼らの死により日本のトロン OS 計...

THE NEW HISTORY EYES Presented by hirotsugu nishina Vol.0002… 「日本のアイデンティティ 2020 」 戦後敗戦した日本に対して歴史認識をもてとアジア諸国は叱責するが、それを言うなら北朝鮮・韓国・中国は 663 年の白村江の戦いの歴史をしばし振り返るべきだと思う。当時朝鮮半島では隋王朝が朝鮮半島を支配下の国々として戦いの日々を送っていたが、倭国（日本）が瀕死状態の百済を支援し、大敗北を喫した一大事件だった。中華王朝と朝鮮各国との両面戦略があった日本では、政権内では賛否はあったが結局敗戦濃厚の百済を支援する。結局大敗北したわけだが日本はこのとき以来強固な国家防衛体制を築く布石になった。朝貢（ちょうこう）とは中国の皇帝が冊封国（さくほう国）＜支配国相当から貢ぎ物の証として恩賜を授ける国＞との安全保障と貿易の観点から行った政のひとつだが、日本 ( 現在）の国からは、西暦 57 年の後漢の武帝に朝貢に行ったとき、「漢委奴国王印」（金印）を授かっている。西暦 239 年には卑弥呼が朝貢に行った魏王朝（後漢から禅譲された）から「親魏倭王印」（金印）を授かっている。日本では遣隋使・遣唐使に至り三代将軍足利義満の時代の明朝まで続く。白村江の戦いを期に、日本は元寇、秀吉の朝鮮出兵失敗、第二次大戦敗戦へと続くが、「寄らば斬るぞ」と言った正当防衛戦略を今、為政者達や国民は見誤っている感が強い。日本は独自のアイデンティティーを基調とした米国の傀儡ではない真の日本の独立国としての振る舞いが必要とされている。日本は隣国の内政や諸外国との損得勘定に動かされては仲介人としての資格はないように思う。二階・安井氏の親中外交傾向が中国と米国の軋轢を生むひとつのポイントなっているとホワイトハウスからは見られている。永世中立国ように振る舞わないと世界は日本に共感しない。核兵器禁止条約に署名しない理由に、日米同盟でのつじつまが合わなくなるというのがあるが、なんとも頼りないアイデンティティーだ。純国産基本ソフトを持たない日本、戦後 75 年にもわたる制空権を米軍に握られている日本、純国産のステルス戦闘機の開発の邪魔をされる日本、何者かに官邸を私物化され、アベノミクスでの戦後最長の経済成長の演出を大手メディアを通して洗脳された日本...

Vol.0001... "the century of the leader absence"   Everyone knows that Mr. Kissinger of a party in the parent is in the leaving location like the guardian in President Donald Trump's back. I can also think so-called both countries are only eye absconding to share the power of the world to stick to the bill of profit and loss of the immediateness when I have no ends of USA and China. It's a personal opinion, but the one which is being seen from there says clearly, and is Japanese removal. Japan and USA are in the honeymoon state officially, but it would be better to doubt. Mr. Abe's grandfather was the figure of the mainstay who manages Manchukuo and Korean Peninsula by the Imperial Rule Assistance Association before the war. I also had the deep connection with the top of the Manchukuo news agency where Dentsu is a record (Kokutsu). Because the grandchild takes charge of a Prime Minister, circumference each country assumes a posture of struggle. Because it...

THE NEW HISTORY EYES  Presented by hirotsugu nishina  Vol.0001…「リーダー不在の世紀」 　ドナルド・トランプ大統領の裏には親中派のキッシンジャー氏が後見人のような立ち位置にいるのは誰もが知っている。米国と中華人民共和国の果てのない目先の損得勘定にこだわっているのには、はいわゆる両国が世界の覇権を分け合っていくための目くらましに過ぎないとも思える。そこから見えてくるものは、私論だがはっきり言って日本外しだ。表向き日本と米国とは蜜月状態にあるが疑った方がいいだろう。安倍氏の祖父は戦前大政翼賛会で満州国と朝鮮半島を取り仕切る中枢の人物だった。電通の前身である満州国通信社（国通）のトップとの深いつながりもあった。その孫が総理を担当しているものだから、周辺各国は身構えているのだ。それは歴史的事実だから仕方がない。国立感染症研究所の前進は旧関東軍の防疫給水部（第731部隊、石井部隊）の本丸だったことは今の若い人たちはあまり知られていない。いまでも中国大陸の各地には未処理の細菌兵器の爪痕が残されている。習近平氏や韓国大統領や金正恩氏の日本への敵対的姿勢の原点はそこにある。拉致問題の提起は真逆の方向にいくだろうというのは当然だろう。ニクソン政権が中国の経済が良くなれば民主化に拍車がかかるだろうという思惑は外れた。いま思えば中国5000年の王朝の歴史の認識を持たない浅はかな考えだった。中華人民共和国が建立されたと同時に、それまで国連に加盟していた中華民国（台湾）を仲間外れにし、国連に加え、米国の思惑で常任理事国に昇格させた罪は大きい。周恩来氏とヘンリー・キッシンジャー氏の太平洋は米国と中国で二分する構想はいまだ立ち消えてはいない。関税やハーウェイ論争は貿易赤字解消にはなんの効き目もないように思える。米国は米国債金融資本システムを確立し、いくら自国が赤字でも経済は焼け太りするという状況は変わらない。米国は世界のリーダー役を降りたので、中華人民共和国が台頭するのは自然の理だ。しかし、一党独裁・共産党の旗を振りかざし、人民解放軍が人民弾圧軍となり、人権を無視した政の限界は避けられない。一帯一路の発想は大唐帝国が参考となっているようだが、第二の孫文のような指導者が現れて、民主化が加速する可能性はなくは...